福祉用具レンタル・販売 私たちが選ばれる理由

福祉用具レンタル業界最大規模となる30年の歴史と全国50以上の拠点、即日対応するための365日フォロー体制、
800名以上の福祉用具専門相談員の在籍といった、ヤマシタが選ばれる理由をご説明します。

よくあるお悩み福祉用具のレンタル・販売業者に対して
こんなお悩みはありませんか?

利用者とケアマネジャーの写真
利用者の写真

福祉用具を使う
利用者の場合

  • 福祉用具を利用したいけどどの業者を選べばいいかわからない
  • 福祉用具が壊れたときすぐに修理・交換をしてほしい
  • 介護の経験は初めてなので介護の方法を一から提案してほしい
ケアマネジャーの写真

福祉用具を提案する
ケアマネジャーの場合

  • ご利用者に紹介しても安心して任せられる業者か?
  • 介護関連や制度改正などの役に立つ情報を教えて欲しい
  • 依頼やご利用者のサポート状況の確認にはすぐ対応してほしい

ヤマシタなら365日いつでも全国のお近くの営業所から
介護に関する豊富な専門知識を持つスタッフが
ご相談・ご要望に素早く即日のうちに対応します
3つの強み

01

30年以上サービスを提供し続け、国内最大規模となる全国50拠点以上でお客さまに寄り添ってきた実績が、お客さまの中に安心と信頼を築き上げています。

ヤマシタの福祉用具レンタル・販売の営業所やショールムは全国に50拠点以上あり、国内最大級の規模を誇っています。多くのお客さまに安心して快適に福祉用具を使っていただくことを最優先に考え続けて30年、ケアマネジャーからはサービス提供エリアにおいて利用率トップの評価(※1)を、ご利用者満足度調査(※2)では94%の方から満足と回答いただいています。

  • ※1自社調査2017年9月集計
  • ※2自社アンケート調査2018年4月~7月集計
02

介護にはお盆も正月もありません。だから私たちは全国すべての営業所で365日、ご相談・ご要望に沿った体制を整えています。

福祉用具は毎日使われるもの。そんな中で、車いすのパンクや介護ベッドの不具合など、トラブルはいつも予期せぬときに起こります。そんなお困りごとに対してお客さまを待たせることを私たちは望みません。私たちは土日祝日・年末年始・お盆・お正月も365日、思いもよらない急なトラブルにも対応することをお約束します。

03

900名の専門スタッフのうち800名以上が福祉用具専門相談員の資格を取得。専門性に基づく提案力とともに、礼儀正しさやマナー、優しさといった「高い人間力」を兼ね備えています。

我々に求められるのは、住環境を考慮したうえでの福祉用具に対する高い専門知識です。ヤマシタでは福祉用具専門相談員の有資格者に年間延べ300回の研修を実施しているため、要介護度の高い方への提案や在宅事故の未然防止提案ができるようになります。その他、福祉住環境コーディネーターや福祉用具プランナーなどの有資格者も在籍しています。

他社との比較事業規模、対応スピード、福祉用具専門相談員資格など
他の事業者と比べて優位性があります

ヤマシタコーポレーションと他社との比較図
※ 特定の業者ではなく仮想の業者をイメージしています。またあくまで当社調査結果に基づいています。

社外からの評価国内外の各種業界団体や多くのケアマネジャーから
高い評価をいただいています

ケアマネジャー利用率調査の資料イメージ

ケアマネジャーの福祉用具レンタル利用率が第1位

当社が行った利用率調査(※)において1都2府20県のサービス提供エリアにおいてケアマネジャー利用率トップの評価を頂きました。多くの方から信頼と好評を得ています。

  • 自社調査2017年9月集計
かながわ福祉サービス振興会のロゴ

かながわ福祉サービス振興会による「優秀事業所」表彰を受賞

神奈川の2拠点、横浜都筑営業所と相模原営業所が公共社団法人かながわ福祉サービス振興会より「優秀事業所」として表彰されました(平成28年)。

質の高いサービス提供の証、シルバーマークのロゴ

質の高いサービス提供の証、シルバーマーク認定を取得

基準を満たした事業者に対して交付されるシルバーマーク認定を一般社団法人シルバーサービス振興会より受けています。事業者を選択するうえでの確かな目安になっています。

海外政府関係者が営業所・洗浄センターを視察している写真

海外政府関係者の当社営業所・洗浄センターへの視察を受け入れ

在中日本大使館、各日中友好団体、各商工会議所からの紹介で中国政府および各省養老企業の関係者の視察を受け入れ、海外においても福祉用具の促進に協力しています。

業界への貢献福祉用具を普及させるために創業より
多くの取り組みをしてきました。

全国福祉用具専門相談員協会(ふくせん)のロゴ

福祉用具相談員の専門性向上のため全国福祉用具専門相談員協会(ふくせん)の設立の発起人となる

前社長は2007年、発起人として全国福祉用具専門相談員協会(通称:ふくせん)を設立し理事長を務めました。ふくせんはよい福祉用具がその人に合った形で提供できるようにすることの重要性を踏まえ、専門職の育成を優先課題として福祉用具専門相談員全体のレベル向上を目指す職能団体です。福祉用具個別援助計画書の普及・推進や各種講演会・シンポジウムの開催、国際福祉機器展などでの事例研究会など、活動は多岐にわたります。現在は現社長が理事の一人として参画しています。同協会が開発した「ふくせん・福祉用具個別援助計画書」は福祉用具サービス計画作成義務化に伴い、ふくせん版「福祉用具サービス計画書」と変更し、様式の普及・啓発活動に取り組んでいます。

10月1日は「福祉用具の日」のイラスト

福祉用具の社会的認知度向上のため「福祉用具の日」制定の提案・企画委員長を務める

毎年10月1日は「福祉用具の日」。全国で福祉用具の普及・啓発キャンペーンが行われます。これは1993年10月1日に福祉用具法が施行されたことにちなんで、前社長が制定の提案を行い、「福祉用具の日」創設連絡会の企画委員長を務めました。高齢者や障害者の自立促進、介護者の負担軽減を図るため、福祉用具の普及・開発の促進を目的とした福祉用具法。この精神が社会に広まり、福祉用具がメガネのように身近な存在になることを目指して制定した記念日です。日本福祉用具供給協会によって運営され、同協会には現社長が理事として参画しています。

ECOL(エコール)協議会のロゴ

全国ネットワーク強化のため「ECOL(エコール)協議会」を設立

1988年、山下リネンサプライ(現:ヤマシタコーポレーション)が発起人となり、志を同じくする福祉用具レンタル・販売サービス事業者が集まって作られたのが「ECOL(エコール)協議会」です。ECOLとは創業者の発案による造語で「EQUAL(平等)」「CLEAN(衛生性)」「ORGANIZATION(組織)」「LARGE(大きく)」の頭文字を組み合わせたものです。質の高い福祉用具レンタルシステムを構築し、質の高いサービスを均一に日本全国へ届けることを目指す団体で、国に先駆けて高齢化社会に向けて立ち上がりました。現在では北海道から沖縄まで全国11社・計100か所以上の拠点を持ち、その地域の人の悩みを受付け、サポートする相談窓口としての役割も果たしています。現在、現社長が会長を務めています。